
リップル(XRP)の人気が高まっています。それを受けて、リップルを売買可能な取引所や販売所が増えてきました。
すると、多くのユーザーから、リップルにまつわる疑問がいくつも出てきます。ビットコインやイーサリアム等と比べて、リップルはあまりに違うためです。ここでは、リップルにまつわる疑問を解決していきましょう。
ウォレットを有効化するのに20XRPが必要
リップル(XRP)を保有するには、他の仮想通貨と同じくウォレットを作ります(リップルではLedger「レジャー」といいます)。
そして、入金するわけですが、ここで最初の驚きがあるでしょう。ウォレットをアクティベート(有効化)するのに、20XRPを支払う必要があるからです。
ビットポイント(BITPoint)のホームページには、以下の通り書かれています。

「リップルを受金される場合の注意点」の赤枠箇所を書き出しますと、
「XRP受金アドレス」が『有効(利用可)』となる際には、ブロックチェーン管理者から『20XRP』の有効化費用を徴収されますので、ご注意ください。
リップルの価格が極めて安かったころは、20XRPを支払っても全く痛くありませんでした。しかし、世の中にリップルが認知されて人気が出てくると、リップルの価格は上昇します。すると、この20XRPがとても痛いです。
いったい、この20XRPは何なのでしょうか。
有効化費用は「準備金」
リップル社のホームページを見ますと、このアクティベート(有効化)費用20XRPは「準備金(reserves)」だと説明されています。イメージとしては、JR東日本が発行しているSuica(スイカ)に近いでしょうか。
Suicaを発行するには、デポジット(保証金)として500円を支払います。これは、カードの使い捨て防止のためです。そして、Suicaが不要になれば、カードをJR東日本に返して500円が戻ってきます。
一方、リップルのウォレット有効化で20XRPが必要な理由ですが、「スパムや不正利用によって、ウォレット数が過度に巨大化するのを防ぐため」です。確かに、ウォレットを作るたびに負担が必要ならば、スパムによる多数のウォレット作成を防止できるでしょう。
では、もうリップルを使わないとなったら、20XRPを返してくれるでしょうか?…残念ながら、返金制度はありません。ウォレットに20XRPの残高が残り続けます。
Suicaの場合、デポジットの500円は券面に表示されません。しかし、XRPウォレットの場合は、ウォレットを確認するたびに20XRPが表示され続けます。「自分の物なのに使えない」という状態です。これはルールなのであきらめるしかありません。
リップルの価格が安い時は、無視できた金額です。しかし、価格が高騰してくると、20XRPは痛いです。この有効化費用の額ですが、変更できる制度が準備されています。リップル社による変更(下方修正)に期待しましょう。
リップルの宛先タグとは何か
リップルにはもう一つ、独特の制度があります。destination tag(宛先タグ)です。仮想通貨を送金する場合、一般的には、相手のアドレスと送金額を指定すれば十分です。それ以上の情報を必要としません。
しかし、リップルの場合は、アドレスに加えて宛先タグが必要な場合があります。この入力を失念して送金してしまうと、そのリップルは永遠に失われてしまう可能性があります。
十分に注意しましょう。
宛先タグの役割
では、面倒臭い上に危険だとしか思えない宛先タグですが、何のためにあるのでしょうか。それは、送金先を特定するためにあります。
例えば、ある取引所のウォレットにリップルを送金するとします。この取引所はリップルを受け取るわけですが、宛先タグをみれば、どの個人あての送金なのかが分かるという仕組みです。
なお、宛先タグは不要だという取引所もあるでしょう。これは、個人ごとに固有のアドレスを割り当てているのでタグを参照する必要がない、ということになります。
例を挙げるならば、大企業で働いている誰かに電話を掛ける場合です。企業の代表番号に電話をかけて、話したい人の内線番号を伝えれば、電話ができます。この場合、電話番号がアドレスで、内線番号が宛先タグとなります。
ただ、企業に電話をかける際は、内線番号が分からないからと言って電話を切られてしまうことはないでしょう。リップルの場合は、送金できないうえに送金したリップルが失われてしまうかも?というリスクがあります。
リップルの送金には、十分に注意しましょう。
リップルはなぜこんなに「面倒」なのか
こうしてみると、リップルについては「面倒」「危険だ」というイメージになるかもしれません。リップル社は、「ゲートウェイ」や「IOU」という独自制度も設けています。なぜ、リップルはこのようなシステムを採用しているのでしょうか。
そもそも、リップル社はトレード用に仮想通貨リップルを開発したわけではありません。よって、トレードの観点からみて不便なのは、むしろ当然なのかもしれません。
リップル社は、現実に存在する世界中の銀行や企業が、安価に効率的に送金できることを目指しています。現実世界と送金システムの世界、そして仮想通貨の世界をつなぐものが必要です。それがゲートウェイであり、IOUです。
この流れで、宛先タグなども存在します。
仮想通貨を保有しようという場合、その仮想通貨が誕生した背景や目的を知っておくと、長期保有して応援したい仮想通貨を選びやすくなるかもしれません。
リップルは、長期的に見て価格が上がりやすいシステム
なお、長期保有の観点で見ますと、リップルは価格が上昇しやすい仕組みを採用しています。というのは、リップルの送金には、他の仮想通貨と同様に送金手数料が必要ですが、この手数料は消滅して消えてしまうからです。
ビットコインなどでは、送金手数料は他のマイナー(採掘者)の収入となります。制度が大きく異なります。
1回の送金基準額は0.00001 XRP(10 drop)と少額ですが、毎日のように全世界で送金されています。リップルの発行上限額は決まっていますから、毎日のようにリップル発行枚数は減少しています。
すなわち、時間が経過するにつれて、リップルの希少性が高まります。これは価格の上昇に結び付きやすいです。
ただし、リップルの発行総数は1,000億枚です。ビットコインの2,100万などと比べて圧倒的に大きい数字ですので、この発行済み数量の減少は、全体から見ればわずかな割合です。よって、価格の上昇要因といっても、それは長期的に見た場合です。
いわゆる「ガチホ」(何があってもリップルを保有し続けるという意思の堅い保有者)にとって、期待できる制度です。
リップルを売買できる取引所
このような特徴を持ったリップルですが、下の取引所や販売所で売買できます。DMM Bitcoinの場合は、リップルでレバレッジ取引をすることができます。
取引所:
販売所: